知っておきたいエコキーワード

急加速、急減速をしない、アイドリングストップを徹底するなど、自動車の燃費をより向上
させる運転テクニックがエコドライブです。

ガソリン価格の上昇で関心が高まり、エコドライブをサポートするサービスも増えています。

三洋電機のカーナビ「ゴリラ」は、急加速、急減速時に警告を発し、利用者の運転のエコ度
を採点する「エコドライブ情報」機能を搭載しています。

ドライバーの意識づけが大切ですね。

見知らぬ個人間で不用品を交換するウェブサイト。
購入するよりも手間はかかりますが、無駄なゴミを出さず、なおものを安く手にいれることが
できます。

CD,本などと交換対象を絞った多様なサイトがあります。
お互いのニーズを一致させるための機能が工夫されていることも多い。

子供服の交換サイトでは、子供の成長でいらなくなった服を提供すると、もっと大きな子供を
持つ家庭からお下がりをもらう権利が得られるサイトなどもあり、人気です。

自然とふれあい、その成り立ちを学ぶことを重視した旅行。
地域の自然環境や文化資源を壊さないで、地域経済の発展につながるような観光振興
のあり方を指します。

政府は「エコツーリズム推進法」を施行し、普及に努めています。
環境省が運営するウェブサイト「エコツアー総覧」では、さまざまなエコツアーが検索できます。

掲載されたツアーは、野生動物の観察や川下り、トレッキングなど大自然のなかで行う
レジャー、農業や漁業などの体験、植林や清掃といった環境保全活動への参加など幅広いものです。

ほぼ炭素だけで構成されている新素材。
銅などに比べて軽量で、強度、耐熱性にすぐれているため、航空機の素材などに
使えば、大幅な燃費向上が可能になるはずです。

当初は、つりざおやゴルフクラブなどスポーツ分野で実用化されましたが、開発中の
B７８７（ボーイング）やMRJ（三菱航空機）などの航空機に本格的に採用されたことで
脚光を浴びています。

東レや帝人などの日本企業が高いシェアを持つ素材であることも特徴です。

将来的には自動車の車体への採用が有力視され、すでに一部の部品には採用されて
いますが、価格が高いのがネックです。

微生物によって分解される性質をもつ樹脂素材のこと。
トウモロコシを原料とした「ポリ乳酸」などが、代表的な素材で、グリーンプラとも呼ばれます。
自然界に放置してもやがて消滅するため、環境にやさしい。

しかし、素材がまだ高価なため普及は低いが、ゴミ袋などのフィルム素材など多様な製品に
採用されています。
化学繊維として衣料品に使われることもあります。

ESCOとはエネルギーサービスカンパニーの略で、顧客である施設のエネルギー使用状況
を分析し、省エネ機器をアドバイスするサービスのことです。

企業や公共施設、学校などに利用が広がっています。

多くの場合、省エネ機器導入などの初期コストをESCO事業者が負担し、削減に成功した
光熱費の一部を報酬として受け取るという、契約形態をとっているようです。
顧客の投資リスクが低いのも利点です。

電力会社、ガス会社、重電メーカーなどが手掛ける例が多いようです。

利用者から予約があったときだけ、必要最短の経路で運行するバス。
客がいなくても全コースを走る路線バスより、燃料などのコストを減らせます。
乗合方式のため、タクシーより環境負荷は低い。

各利用者が希望する出発時間とバス停を総合し、最適な時間と経路で走る仕組みです。
今までは、電話オペレーターが必要でしたが、東大がコンピュータで自動的に最適経路
を算出するネット予約システムを開発中。

自転車にお客を乗せて運ぶタクシーのことで、ドイツで誕生した電動アシスト付き3輪タイプ
の屋根のある車両を指します。

京都で国内初の運行がスタートし、現在は２０都市以上に導入されています。
環境にもやさしく、運転者とお客さんの距離が近く観光タクシー的な性格も強く好評です。

9月には世界遺産に登録された石見銀山遺跡でも始まりました。
目を引く車体に張られたラッピング広告も収益源となっています。

ただ、交通規制の関係で運行できない地域もあります。

コンパクトシティとはその名の通り人口や都市機能を、中心部の狭い範囲に集中させた
街のことです。
住民が長距離移動する必要性が減少し、行政コストや環境負荷が低くなるとされます。

地方都市では、郊外型やロードサイド型の店舗が増えて、車でなければいけなくなり、
車がないと暮らせない社会になっているところが多いのが現状です。
買い物客が郊外に流れ、中心部の商店街が衰退しています。
高齢化と人口減少が進む中、コンパクトシティ化を目指す自治体が増えています。

ドイツ語で「小さな庭」を意味する、もともとは日帰り型も含む市民農園全般の意味ですが、
日本では主に滞在型を指します。

自治体やJAなどが開設し、個人が利用料を払って野菜などを栽培します。
区画ごとに簡易宿泊施設があります。

茨城県笠間市の笠間クラインガルテンなどが有名です。
全国に60か所以上が存在します。

利用料は通常、1区画当たり年間数十万円。契約は1年単位で更新できます。
都市生活者と農村住民との交流も目的としています。

リタイヤした後、こんな生活も楽しいかもしれませんね。

貨物の輸送手段をトラックから、環境負荷の少ない鉄道や船舶に切り替えることで、CO2の
排出量を減らそうということです。

同量の荷物を運ぶ際、トラックに比べてCO2の排出量は鉄道が8分の１、船舶が4分の１だといいます。
燃料高騰を受けて実施する企業が増えているのも事実です。

ただ、ダイヤなどの問題もあり普及率はまだまだです。

モーダルシフトに貢献している企業が商品などに表示できる「エコレールマーク」「エコシップ
マーク」の制度もあります。

環境に配慮した、持続可能な漁業を認証する制度。
漁獲量を制限したり、一定サイズ以上の魚だけをとるなど、水産資源を枯渇させない漁獲
方法を守っていると認められた魚介類がエコラベルを表示できます。

最も普及しているのが、英国に本部のある自然保護団体「海洋管理協議会（MSC)」が認証
するラベル。

日本では、9月に京都府舞鶴市で行われたズワイガニとアカガレイの漁が国内初のMSC認
証を取得しました。

また4月から日本独自の認証制度である「マリン・エコラベル・ジャパン（MEL)」も始まりました。

京都市が6月に「コンビニは深夜営業の見直しを」と打ち出した方針をきっかけに、さまざまな
議論が展開されています。

深夜営業規制は、軽井沢町が午後11時から午前6時の間、コンビニを含む商店の営業を
原則として禁止しています。

埼玉県や神奈川県などほかの自治体にも検討する動きは広まっています。

これに対して日本フランチャイズチェーン協会（JFA)は、仮りに午前7時から午後11時の営業
にしても、冷蔵・冷凍庫は稼働し続けることや、昼間の物流では効率が落ちてCO2排出量が
増えることなどを考えると、削減効果は約４％（日本全体の排出量の０．００９％）にとどまる
と試算しています。

全国に約4万２０００店あるコンビニのうち９５％が24時間営業です。
営業時間を16時間にした場合、約２０％の売上げが減る計算になります。

24時間だからこそ便利なコンビニですが、環境を考えた場合それでいいのかという疑問も
確かに残ります。
なかなか結論が見出せない難しい問題ですね。

環境にいい企業とはどういう企業でしょうか。
それは、環境ビジネスが主力の企業（たとえば、風力発電機メーカーなど）と環境によく配慮
している企業ではないでしょうか。

省エネ設備の導入やごみの分別といった対策をきちんと行っている企業などです。
そういった環境にいい企業は業績もいいという考えに基づく投資法です。

エコファンドの投資先は、環境に配慮している大企業が大半でしたが、ここ数年は主に
海外の環境関連ベンチャーに投資するタイプが増えています。

こういった企業の株価が必ず上がるわけではありませんが、投資にはリスクがあります。
購入前にはファンドの過去の運用成績などを調べる必要があります。

フードマイレージとは、食料の輸入量と輸送距離をかけて算出する、食料の環境負荷の
大きさを示す指標です。
たとえば、同じほうれんそうでも、近所の畑で取れたものと、中国から輸入したものを比べると、輸入品のほうが輸送時に多くのCO2を排出し、環境に負荷をかけたことになります。

日本は約５８００万tの食料を１万５０００㎞輸送しており、フードマイレージに換算すると、
約９０００億t・㎞。アメリカの３倍、英国・ドイツの５倍、フランスの９倍になります。

最近ではNGOの「大地を守る会」が、フードマイレージを「poco」という単位で計算するキャンペーンを展開しています。

また環境負荷の低い国産食材を多く使う飲食店の目印になっているのが、「緑提灯」。
カロリーベースで地場・国産品を５０％使っていれば、１つ星、６０％なら２つ星、９０％なら５つ星となります。

資源が少ない日本ですが、豊富な資源である家電や携帯電話などの廃棄機器にねむる鉱山が存在します。
携帯電話1台から０，０３ｇの金が抽出され、去年回収された携帯電話から約１９０kgの金が
含まれている計算になります。

日本の”都市鉱山”に蓄積されている金は約６８００tに上り、全世界の埋蔵量の１６％に相当するそうです。
液晶パネルの製造に使われるインジウムも１６％が日本のこの廃棄機器にあり、全世界の
消費量の約4年分を賄える量だそうです。

これらを生かすには、レアメタルなどを効率的に分離する技術の確立が急務です。

生ゴミや生活廃棄物、下水、汚泥、家畜のふん尿は普通に考えれば、迷惑なものですが発酵させることで得られる可燃性のガスがバイオガスです。
発酵によって生じるバイオガスは、中国などでは古くから燃料としていましたが、日本ではあまり使われてはいませんでした。

それが、近年地球にやさしい自然エネルギーとして脚光をあびるようになりました。
埋立地やごみ処理場などで発生するメタンガスはＣＯ2の21倍も温室効果が高いとされ、
そのままでは環境におおきな負荷がかかりますが、バイオガスの成分として安定させた
状態で管理し、大気中の放散を防げれば、それだけ温暖化防止に役立つというわけです。

バイオガスは精製の技術が向上し、利用範囲が一気に広がろうとしています。
たとえば、高度に精製してメタン成分の純度を上げると、ガス機器で利用できるようになるそうです。
精製したバイオガスを都市ガスに混ぜて利用することも可能になります。

振動や騒音などを電気エネルギーに変えて活用する技術は、昨年12月、首都高速の中央
環状線の荒川にかかる五色桜大橋にイルミネーションを点灯させたもので、「振動発電」というものでした。

東京駅の雑踏の振動を「発電床」というシステムで電気エネルギーに変換し、自動改札の
電力に使う実験も行われています。
踏むと電気が発生する「発電床」は、避難路の誘導灯として活用が期待されています。
たとえ停電になったとしても、床に足を踏み出すことで電気が発生し、誘導灯が光ってくれるからです。

一日でも早く多くのところで実現されればと期待します。

カーボンオフセットの基本ルールはCO2の排出量を把握して、削減努力したうえで削減できない分を相殺することです。発展途上国のＣＯ2削減プロジェクトによって創出した排出枠を購入することで、自分では削減できないＣＯ2排出分を相殺します。

カーボンオフセット付き商品とは、排出枠を商品に付けたものです。
消費者はそれを購入すると、相応のＣＯ2量を相殺することが出来るのです。

たとえば住商フルーツのカーボンオフセット付きバナナ（自然王国eco）を１房購入すると、１㎏分のＣＯ2が相殺されます。
1㎏相当分がブラジルの水力発電開発などのＣＯ２削減プロジェクトへの投資に充てられる仕組みです。

ひとくちにカーボンオフセット付き商品といっても、オフセット分の金額を販売価格に上乗せして購入者に負担してもらう形式や、オフセット分は企業が負担して販売価格は据え置く形式などさまざまなタイプがあります。

京都議定書では温室効果ガス削減を目的とし、先進国にＣＯ2排出量の削減義務を負わせました。
しかし、日本は2012年までに９０年対比６％削減という目標達成が難しい状況にあります。

発展途上国にＣＯ2削減義務はありませんが、発展途上国が従来よりＣＯ2を減らしたら、
その分を排出枠として国連が認証し、排出量を相殺したい先進国に排出権として売ることが
できる仕組みが作られました。これが「ＣＥＲ」と呼ばれるものです。

ＣＥＲは、商社や金融機関、カーボンオフセットプロバイダーと呼ばれる仲介業者が買い付けます。
それを、カーボンオフセットを実行したい企業や個人が購入するのです。

排出枠には「ＶＥＲ」と呼ばれるものもあります。
これは、国連以外の機関が認証したもので、ＥＵ独自の排出権取引に用いられるＥＵＡなどがあります。

現在は、排出量を算定する基準が統一されていなかったり、本当にＣＯ2削減に使われて
いるかを監査する制度がないなど課題は多いですが、環境省を中心に基盤整備が進んでいます。